社内SNSのメリット

私たちが社内SNSの活用を開始してから、かなりの月日が経つ。

そもそも、クラウドソーシャルサービスを一つ選択し、その効果測定を行う。と我々が考えたのは、海外投資家によるSNSベンダに対するバブル投資を目のあたりにしたことで、実際にFaceBookやTwitter以外のソーシャルメディアを利用して、ビジネス活用の研究が始まった。

 

社内SNSのメリットとは何であったか?

 

当初社内SNSのメリットと言われていた言葉は、「社内コミュニケーションの活性化」である。
しかし、この「コミュニケーションの活性化」というグレーワードはある意味とても危険で、この言葉が先走ってしまえば結果は「拒絶」と「失敗」である。

常日頃、隣り合わせて業務遂行するグループメンバにとって、態々社内SNSサービスというツールを利用したコミュニケーションを取る必要が無いからだ。
また、拠点を越えて~云々という言葉もまた同様である。
コミュニケーションという言葉は、あまりにも広義すぎるからだ。
この言葉を口にした瞬間、メールや電話と何が違う?という不毛な議論に陥る羽目になり、結果としして社内SNSは失敗するのである。

クリアベイル利用のメリットは、コラボレーション業務の高効率化とナレッジの蓄積共有である。

現在、企業内ソーシャルネットワークを活用できている企業は、一部の先進的な企業だけだろう。感じている。
私たちが実験を始めた当時は、企業内ソーシャルネットワークを活用している企業は、それこそ0に等しかった。

 

企業内ソーシャルネットワークは普及するのか?

 

この疑問に対しては、間違い無く普及すると思われる。理由はその利用メリットが大きいからだ。

まず、企業内ソーシャルネットワークの導入を検討する場合、メリットに対する「納得解」を用意する必要がある。
そもそも仕事の出来る社員は、必要な時に、必要な情報と資源を集めることが出来る人間である。
これは、その個人にとって有益な情報を率先して取りに行ける状態を作り出しているからこそ可能な「属人芸」であり、Give&Takeの世界である。
情報はシェアすること、また、その「属人芸人」の芸を盗むことで、一般化するのである。
メールでは、宛先より外れた人には情報は行き渡らない。つまり、メールは情報のシェアには向かないのである。

つまり、ソーシャルネットワークを浸透させる為には、どんな情報でも共有し、ビジネスノウハウとして蓄積する。という基本的なことを実践出来るか否かにかかっている。
このため、書き込む内容、保存する内容等の利用規程に関し、制限は必要最低限にすべきである。
その情報が有益か否かは、受け取り側が決めれば良く、炎上等を心配するあまりに管理者が細かく利用規程をすべきではない。結局、フォロー、フォロワーの関係で、有益な情報を発信する人ほどフォロワーが多いことは、FBやTwitterで実証されている。
企業内ソーシャルネットワークもまた同様である。

現在、コラボレーション業務に特化した有益な社内SNSサービスが市場でこなれてきて、有償無償問わず安価で即利用できる状態にある。
実際、私たちもメールやファイルサーバの利用を停止して、業務基盤として社内SNSを活用している。
何度も言うが、社内SNSのメリットを、「社内コミュニケーションの活性化」という言葉で語ってはいけない。

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