国産MDMの実力

現在のMDM勢力分布図やその広がり方を見ていると、15年前のPC管理ツール市場を思い出す。

振り返れば、Windows95、Windows98の爆発的な普及と、そのシステム的な自由さゆえ企業システム管理者はその管理に頭を悩ますことになる。

この大きなイノベーション前の、利用者が業務利用する端末とは、所謂情報が中央ホストコンピュータより転送される通称「ダム端」であり、システム管理者は、端末としての資産管理と接続される通信網、中央ホストコンピュータの管理のみであった。

しかし、Windows95というイノベーティブなOSの登場により、ユーザビリティが格段に向上し、今までとは異なる管理(アプリケーション配布、リモートコントロール等)が求められる様になったのだ。

当時、これに対応するソフトウェアの殆どは国外の名だたる大手ベンダ製で、価格は20,000円/端末という金額のものばかりであった。

しかし、所謂2000年問題を前に、このPC管理市場に新たな変化が到来する。企業は、このシステムを根底から揺るがす大きな問題に対応する為に、インベントリ管理の重要性に迫られることになる。このポイントニーズに特化し、管理手法を日本企業に合わせたソフトウェアが登場する。

具体的には、クオリティ社のQNDPlusである。

この製品が国内を席巻した要素は2つあり、一つは当時主流製品の半額程という価格、もう一つはインベントリ管理に特化したことであった。結果、事実上資産管理ソフトウェアの頂点に立ち、この過程に於いて、国産の類似製品が数多く出現し、結果として、外国メーカ製品群を纏めて駆逐したのだ。

現在のMDM市場もまた、同様の潮流を感じる。

例えば、Optim社のOptimal Biz for Mobileには、MDMに求められる全ての機能が網羅されており、外国製MDMにはない幅広い端末、プラットフォーム対応をいの一番に実現させており、また、その管理手法も日本企業にマッチしているものだ。

mdm

日本で販売されるモバイルデバイスがApple製のみであれば、特に優位性もないが、問題はAndroid端末である。

ご存じの通り、AndroidOSは、自由に端末メーカがカスタマイズする事が可能で、これが機種依存問題等を引き起こす。

オプティム社のOptimal Biz for Mobileの優位性は、一言で言えば、安心感。

MDM検討の必須要件となる最新端末の対応スピードにおいて、オプティム社は圧倒的な優位を誇り、また機能の多彩さにも目を奪われる。

日本には日本特有の管理手法があり、特に、ユーザが利用するデバイスの管理手法はなかなか外国メーカには理解されない。

当社自体も、嫌と言うほど経験してきたことだ。

数年後にはPC管理市場と同様に、国産製品でMDM市場は埋め尽くされていることだろう。

Twitter optim_jpn

url www.optim.co.jp

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